※採用ターゲットを増やす方法はこれらの方法に限りません。
この記事はこんな方におすすめ ・スカウトを送信したいと思える候補者が少ないと感じる |
採用の目的は「人を通じて企業の経営課題・事業課題を解決する」ことです。
課題解決のための手段は1つとは限りません。だからこそ、採用ターゲットの選択肢も複数あるのではないでしょうか。
求職者が経験している業務や業種は多種多様です。「本当にこの採用要件しかないのか」を考え、採用ターゲット像をさまざまな観点から検討することが、採用成功のためには重要です。
この記事では「経験している業務」と「経験している業種」の2つの観点で採用ターゲットを増やすプロセスをご紹介します。
採用要件のなかで「必須要件」としている業務を、すべて経験している求職者ばかりではありません。本当にすべての業務の経験が必要なのかを検討しましょう。
検討する際は、「どの程度の経験まであれば期待する業務を任せられるのか」を、なるべく具体的に考えることが重要です。
■必要な経験業務をひも解く3つのステップ
(1)候補者の配属が想定される組織における一連の業務を洗い出す
(2)業務範囲(広さ)×専門知識(深さ)で期待する仕事内容を明らかにする
(3)組織内の他のメンバーで要件を補える可能性はないのかを確認する
採用ターゲットが「その業種の経験者であるべき理由」を明確にしてみましょう。
自社と同じ業種にいる候補者は、業種に関する知識のキャッチアップが不要となり、即戦力として期待できます。
一方で、実際に採用をする際には、自社の「取り扱う商材」や「対峙する顧客」を抽象化し、「求める業務経験を満たす人が、どの業種にいるか」を一度考えることも、採用ターゲットの選択肢を増やすうえで重要になります。
例:一般的に、「人材」「金融」「保険」などが「無形商材」とされます。同じ無形商材であればスキルが転用できる可能性があります。